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札幌市立東橋小学校
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車いすバスケットボール

※「チャレンジド・ビジット」(主催:朝日新聞社)は、東京2020公認教育プログラム(ようい、ドン!)の一つです。

※大和ハウス工業は、東京2020オフィシャルパートナー(施設建設&住宅開発)です。

教育プログラム[ようい、ドン!] 教育プログラム[ようい、ドン!]

障がい者スポーツの体験を通して
共生の心とチャレンジ精神の
大切さが伝えられた。

東橋小学校を訪れたのは、パラリンピックに3回出場した元日本代表・三宅克己選手、地元チームの岩﨑選手、神山選手、碓井選手。59人の6年生が注目する中、最初にデモンストレーションが披露されました。4人がスリーポイントシュートやランニングシュートを華麗に決めると、そのスピードと迫力に子どもたちは圧倒された様子で、体育館に大きな拍手が響きわたりました。

体験では、子どもたちが車いす走行やシュートなどに挑戦。初めて乗る競技用車いすに最初は戸惑っていた子も、選手からのアドバイスでコツをつかみ、「上手に走れたよ!」と笑顔を見せました。最後に三宅選手は「世界ではさまざまな分野で、障がい者が活躍しています。日本も障がい者を今まで以上に受け入れる社会になってほしい。来年の東京2020パラリンピックもぜひ見てください。みんなの心に訴えるものや、気づきがあると思います」と挨拶。共生の心とチャレンジ精神の大切さが伝えられました。

車いすバスケットボールとは

コートの広さやゴールの高さをはじめ、一般のバスケットボールとゲームルールはほぼ同じ。障がいの程度によって持ち点によるクラス分けがされ、1チーム5人でコート上の合計が14.0以内になるように編成する。クラスによってできること、チーム内での役割が変わり、戦略に大きな影響を与えるのが面白みのあるところ。

アスリートからのメッセージ アスリートからのメッセージ

「健常者も一緒に
障がい者スポーツを楽しもう」

今日は子どもたちに、障がい者スポーツが健常者も一緒にプレーできることを知ってほしいと思いました。みんな、自然に溶け込んで楽しそうにプレーしていたので、車いすバスケットボールへの興味をもってもらえたと思います。私たちのチームは札幌を拠点としていて、地元でも大会をはじめイベントなども開催しています。ホームページにスケジュールなど載っていますので、ぜひ観戦や参加をお待ちしています!

岩﨑選手(写真:左)

「共生の心を
もった子どもたちに期待」

子どもたちのプレーの様子や反応で、障がい者スポーツへのイメージが変わったことを感じられました。私は来年の東京2020パラリンピックへの出場という目標とともに、これからも子どもたちに障がい者スポーツを理解してもらう活動も続けていきたいと思います。共生の意識をもった子どもたちがこれからの社会を変えていくチカラになってくれると信じています。

碓井選手(写真:右)

参加者の声 参加者の声

自分で競技用車いすを操作して、アスリートがスムーズにターンしたり、ボールを拾ったりすることがいかに凄いことか実感しました。初めてプレーしましたがとても楽しかったです。

6年生 男子

三宅さんが事故で車いすになった後、努力してパラリンピックまで出場したと聞いて、僕も目標をもって頑張ろうと思いました。今日の体験で、ほかの障がい者スポーツにも興味が湧いてきました。

6年生 男子

当校では、子どもたちに知識教育より意識教育をしたいという思いがあります。言葉を知っていることも大事ですが、障がい者スポーツを応援したい、町でお困りの障がいのある人を見かけたら声をかける、といった姿勢を育む機会としてこの授業に申し込みました。総合学習で障がい者のことを学んできましたが、今日の体験でまた見方や考え方が変わってくると思います。とても素晴らしい授業になりました。

村山先生

車いすバスケットボールを初めて生で見て、すごい迫力で引き込まれました。障がい者スポーツが身近に感じられ、これから他の競技も見てみたいし、応援したいと思いました。子どもたちは車いすの競技ということでなく、一つのスポーツとして素直に楽しんでいる様子が印象的でした。またそれが共生のあり方だと感じました。

当社社員

子どもたちの感動を伝える 「チャレンジド・ビジット新聞」 子どもたちの感動を伝える 「チャレンジド・ビジット新聞」

障がい者スポーツを体験する授業「チャレンジド・ビジット」に参加して、
これまで知らなかったさまざまな事柄に気づいた子どもたち。
その感動や驚きを、一人ひとりが絵と記事で綴った「チャレンジド・ビジット新聞」をご紹介します。

※50音順

大和ハウス工業は、グループ5社とともに「施設建設&住宅開発」のオフィシャルパートナーとして、東京2020大会を応援しています。 大和ハウス工業は、グループ5社とともに「施設建設&住宅開発」のオフィシャルパートナーとして、東京2020大会を応援しています。

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