情報サービス

　大和ハウスグループの大和ライフネクスト株式会社 (本社：東京都港区、代表取締役社長：竹林桂太朗、以下「大和ライフネクスト」)と株式会社理経（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：猪坂 哲、以下「理経」）は、2021年11月にリリースしたマンション居住者向けサービス「VR*消防訓練」の新コンテンツとして、地震災害への備えに特化した「VR*防災訓練 地震編」を2024年4月1日より提供いたします。なお、本サービスは横浜市との三者連携協定による「次世代型マンション防災コンテンツの共同研究開発」の成果となります。 *VR＝バーチャルリアリティ（仮想現実）

　大和ハウスグループの株式会社メディアテック（本社：大阪市中央区、社長：松山竜蔵）は、このたび下記のとおり株式会社トラスの株式を取得し、子会社化しましたのでお知らせします。

　大和ハウスグループの南国アールスタジオ株式会社（本社：東京都渋谷区、社長：秦 勝敏）は、当社が展開する企業向けメタバースプラットフォーム「WHITEROOM」において、現場での作業をさらに効率化するための新機能を追加し、本日（2月13日）より提供を開始しました。（※1） ※1. 既契約者も含め、追加料金不要で利用可能。

　当社は、企業向けメタバースプラットフォーム「WHITEROOM」に、ボリュメトリックビデオ（※1）と呼ばれる、立体映像をリアルタイムに仮想空間上に表示することができる新機能「LIVE」を追加し、12月12日より提供を開始しました。

　大和ハウスグループの大和ライフネクスト株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：石﨑順子）は、株式会社ラージヒル（本社：東京都新宿区、代表取締役：百瀬寿祐）と共同で、オンライン協議機能（協議・投票、協議録機能等）を取り入れたサービス「リモ・アーボ（remo-EarVo）」を開発し、10月上旬よりラージヒル社から企業や団体で定期会合を主催する方に向けて提供を開始します。

　大和ハウスグループの大和ライフネクスト株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：石﨑順子）は、2019年10月1日、マンション管理会社として初の総合研究所「マンションみらい価値研究所」を設立しました。

　綜合警備保障株式会社（本社：東京都港区、社長：青山 幸恭、以下「ＡＬＳＯＫ」）は2019年10月1日よりキャッシュレス決済事業を拡大し、2019年8月に提供を開始した複数のQRコード決済を一つの端末、一つのアプリで行えるサービスに加え、新たにクレジットカードや電子マネーなど多種多様な決済に対応した「マルチ決済サービス」の提供を開始いたします。決済端末には高いセキュリティ性と機能性を備えた「PAYGATE Station」を採用いたします。 　「PAYGATE Station」は、大和ハウスグループの株式会社ロイヤルゲート（本社：東京都港区、社長：関野 博一、以下「ロイヤルゲート」）が提供するモバイル型のオールインワンマルチ決済端末です。

　大和ハウスグループの大和ライフネクスト株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：石﨑順子）は、一般社団法人マンション管理業協会（以下、「マンション管理業協会」）が、国土交通省の協力のもとに実施する、ITを活用した重要事項説明等（以下、「IT重説」）に係る社会実験（※）に参加します。 ※社会実験の概要：http://www.kanrikyo.or.jp/news/info_190901.html（マンション管理業協会ホームページ）

　大和ハウスグループの株式会社ロイヤルゲート（本社：東京都港区、社長：梅村圭司）は、2019年5月14日、静岡商工会議所へオールインワンマルチ決済端末「PAYGATE Station（ペイゲートステーション）」を導入しました。

　大和ハウスグループの株式会社ロイヤルゲート（本社：東京都港区、社長：梅村圭司）は、大和リース株式会社（本社：大阪市、社長：森田俊作）が開発した複合商業施設「ブランチ岡山北長瀬」（2019年6月27日オープン）において、大和ハウスフィナンシャル株式会社（本社：大阪市、社長：長田裕）のサービスを活用したオールインワンマルチ決済端末「PAYGATE Station（ペイゲートステーション）」を導入しました。

　大和ハウス工業株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：芳井敬一、以下「大和ハウス工業」）と、株式会社ジュピターテレコム（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：井村公彦、以下「J:COM」）は、インフラサービスやエンターテインメントサービスにAIやIoTなどの技術を活用したインテリジェントマンションパッケージ「D’Jスマートサービス」(※1)を開発しました。 　当サービスは、大和ハウス工業が東京都北区において建築を進める分譲マンション「プレミスト東京王子」をはじめ、今後、大和ハウス工業が販売する全国の分譲マンションへ順次導入していきます。

　大和ハウスグループの株式会社ロイヤルゲート（本社：東京都港区、社長：梅村圭司、以下「当社」）は、ペイメントカード業界セキュリティスタンダード協議会（PCI SSC：本部米国）が定める「PCI P2PEソリューションプロバイダー認定」について、2018年12月に発売したオールインワンマルチ決済端末「PAYGATE Station」での追加認定を取得いたしました。拡張性の高い汎用OS(Android)のマルチ決済端末としては、日本初（※1）の事例となります。東京五輪開催に向けて国内のキャッシュレス化が推進される中、多くの加盟店に世界基準のP2PEソリューションを導入いただくことにより、安全・安心で便利なキャシュレス社会の実現に貢献してまいります。 ※1．2019年2月5日時点（当社にてPCI SSCサイト内P2PE認定ソリューションを調査）

　大和ハウスグループの株式会社コスモスイニシア（本社：東京都港区、社長：高木 嘉幸、HP：https://www.cigr.co.jp/）は、思い出や思い入れのあるモノやコトをお客さまご自身でデザインし、壁紙などのカタチにしてお届けする新サービス『DOY（Depend On You）』を開始しますので、お知らせいたします。

　データサイエンスプロフェッショナルズ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：内山明夫 以下：「DATS」）と大和ハウスグループの株式会社フレームワークス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：秋葉淳一 以下：「フレームワークス」）は、2019年1月31日（木）から宅配型トランクルームサービス「sharekura（シェアクラ）」の提供を開始します。

　大和ハウスグループで広告業と旅行業を展開する株式会社伸和エージェンシー（大阪市北区、代表取締役：大辻伸幸）は、12月17日、不正ログイン対策サービスの提供を開始いたします。

　大和ハウスグループの株式会社ダイワロジテック（東京都千代田区、社長：秋葉淳一 以下：「ダイワロジテック」）と、YRPユビキタス・ネットワーキング研究所（東京都品川区、所長：坂村健・INIAD(東洋大学情報連携学部)学部長）は、「ダイワロジテック『Intelligent Logistics Center：物流ロボット プログラミングコンテスト』」を2018年12月20日（木）から実施します。

　大和ハウスグループの株式会社コスモスイニシア（本社：東京都港区、社長：高木 嘉幸、HP：https://www.cigr.co.jp/）は、日本最大級のおでかけ情報アプリ「Holiday」を運営するホリデー株式会社（本社：東京都渋谷区、社長：友巻　憲史郎、HP：https://haveagood.holiday/）とのコラボレーションにより、現在販売中の新築マンション『イニシア浦安グランプレイス』（千葉県浦安市、総戸数55戸）において、浦安にお住まいのみなさまとご一緒に街の魅力を発信し、毎日の暮らしを楽しむ提案を実施いたしましたので、お知らせいたします。

　大和ハウス工業株式会社（本社：大阪市、社長：芳井敬一）は、経済産業省と東京証券取引所が選出する「攻めのIT経営銘柄2018」に選定されました。「攻めのIT経営銘柄」の選出は3年連続となります。

　大和ハウスグループの株式会社ダイワロジテック（以下、ダイワロジテック）は、株式会社アッカ・インターナショナル（以下、アッカ社）の発行済株式の全てを本日取得しましたので、お知らせいたします。

　大和ハウス工業株式会社（本社：大阪市、社長：芳井敬一）は、戸建住宅のIoT化を進め、様々な住宅設備や家電がつながることでより一層、利便性が高く豊かな暮らしの提供を目指すコネクテッドホーム（※1）ブランド「Daiwa Connect（ダイワ コネクト）」プロジェクトを開始し、2018年1月よりお客さまへの提案を開始します。

　大和ハウスグループである大和リース株式会社(本社：大阪市中央区、社長：森田俊作)は、インターネットで簡単にバス駐車場の予約が可能となる「バスパークナビ」の本格運用を2017年11月20日（月）に開始しました。

　大和ハウスグループの大和リビング株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役社長：明石 昌）は、Googleが発売する「Google Home Mini」(※1)とWi-Fiインターネット環境(※2)を組み合わせた新サービスを、2017年12月中旬より当社が管理している賃貸住宅へ導入します。 　当社は、IoT(※3)技術を活用したスマートホーム化を進め、ご入居者の利便性・快適性の向上に努めます。 ※1．「Google Home Mini」は、Google Inc. の商標です。「Googleアシスタント」を搭載し、自宅の好きな場所に置くことができます。ハンズフリーで「OK Google」と声をかけるだけで、知りたいこと、やりたいことをGoogleがサポートします。 ※2． 別途サービス契約が必要となります。 ※3． Internet of Things（モノのインターネット）の略。従来ネット

　大和ハウスグループの株式会社コスモスイニシア（本社：東京都港区、社長：高木 嘉幸、HP：https://www.cigr.co.jp/）は、販売中のリノベーションマンションのBefore/AfterのイメージをVRを用いて体験できるサービスの提供を、7月27日から当社池袋営業所（豊島区南池袋1-13-21 藤和ビル4階）にて開始いたします。他の営業所でも随時サービスを開始する予定です。

　大和ハウス工業株式会社（本社：大阪市、社長：大野直竹）は、経済産業省と東京証券取引所が選出する「攻めのIT経営銘柄2017」に選定されました。「攻めのIT経営銘柄」の選出は2年連続となります。

　大和ハウスグループの株式会社フジタ（本社：東京都渋谷区、社長：奥村洋治）は、建設現場に生息する動植物の情報をスマートフォン等のGPS機能付き携帯情報端末を使用して、現地でGIS(地理情報システム)に記録し、オンラインで関係者に情報共有する動植物管理手法を開発しました。この手法を用いることにより、野生動植物やその生息環境の効果的な保全を図ります。これまでに、自然環境保全地域に隣接した津波被災地での震災復旧工事で適用し、建設工事における野生動植物の保全対策に活用できることを実証しました。

　大和ハウス工業株式会社（本社：大阪市、社長：大野直竹）は、家庭内のデータを活用した社会課題の解決、新たなビジネスモデルの創出などを目的として経済産業省が行う実証事業の採択を受け、スマートハウスのデータ収集・機器制御機能とIoT(※1)機器やAI(※2)機能、Webサービスを連携した情報基盤システムの実証を行います。

　大和ハウスグループで物流システムを開発する株式会社フレームワークス（本社：静岡市、社長：秋葉淳一 以下：「フレームワークス」）と、YRPユビキタス・ネットワーキング研究所（所在地：東京都品川区、所長：坂村健・東洋大学情報連携学部INIAD学部長）は、2016年に続き二回目の開催となる物流オープンデータ活用コンテスト「次世代ロジスティクスオープンデータ活用コンテスト」を2017年4月28日（金）から実施します。

大和ハウスグループで物流システムを開発する株式会社フレームワークス(代表取締役社長：秋葉 淳一)は、「大和ハウスグループ・フレームワークス物流オープンデータ活用コンテスト」の表彰式を、2016年9月12日(月)に東京大学大学院情報学環ダイワユビキタス学術研究館において開催し、入賞作品を発表しました。同コンテストは実際の業務の物流データをオープンデータとして公開し、IoT時代における物流への新提案を募集するという、世界初の試みのコンテストです。

大和ハウスグループの大和物流株式会社（本社：大阪市西区、代表取締役社長：緒方勇、以下「大和物流」）と、アパレルITベンチャーの株式会社IROYA(本社：東京都渋谷区、代表取締役：大野敬太、以下「IROYA」)は、資本業務提携を実施し、アパレル事業者に向けた新しいオムニチャネル(※1)支援サービス「Monopos」(モノポス)を、2016年7月12日より共同展開します。

大和ハウス工業株式会社（本社：大阪市、社長：大野直竹）は、経済産業省と東京証券取引所が選出する「攻めのIT経営銘柄2016」に選定されました。

大和ハウスグループで物流システムの構築をしている株式会社フレームワークス（本社：静岡市、社長：秋葉　淳一）は、「物流オープンデータ活用コンテスト」を2016年4月18日(月)から実施します。賞金総額500万円、IoT時代における物流への新提案を、一般の開発者、研究者、学生など皆様から広く募集します。

西日本電信電話株式会社（本社：大阪市中央区馬場町3-15、代表取締役社長：村尾　和俊　以下、ＮＴＴ西日本）と大和ハウス工業株式会社（本社：大阪市北区梅田3-3-5、代表取締役社長：大野 直竹　以下、大和ハウス工業）は、長年、独創的なアイデアや高い技術力を発信してきたモノづくりの関西を、さらに盛り上げることを目的に、電気通信事業者と住宅メーカーの日本初のコラボレーションによる、ビジネスアイデアコンテスト「House de Hack!　？ＩｏＴ(※1)で暮らしを変える、ビジネスアイデアコンテスト？」（以下、本コンテスト）を共催します。

大和ハウス工業株式会社（本社：大阪市、社長：大野直竹）は、公益社団法人企業情報化協会が主催する平成25年度「IT賞」において、「情報システム部門の構造改革 制約理論（TOC）(※1)による継続的改善手法」がITマネジメント賞を受賞しました。

つくば市は「つくば環境スタイル“SMILe”～みんなの知恵とテクノロジーで笑顔になる街～（※1）」（以下，つくば環境スタイル“SMILe”）の提案により，平成25年3月，国から環境モデル都市（※2）に選定されました。この提案でつくば市はつくばエクスプレス沿線にある葛城地区C43街区を先進的かつ先導的な取組を進めていく「コミュニティ型低炭素モデル街区」に位置づけております。